インターネットでしか語れない日本・韓国・中国のマスコミタブーアーカイブ

  1. 日本人の朝鮮人・中国人に対する差別意識から東南アジア諸国に対する支援へ
  2. 韓国の評論家  金満哲
  3. 海老沼の試合の買収について@オリンピックと国際大会
  4. 中国人によるテロ事件で日本人の交通事故死者数7名?
  5. 韓国や北朝鮮だけでなく脱税や不正送金は通報しましょう
  6. 亀田製菓の提携先、農心の過去の問題
  7. 交通事故死者数と人口10万人当り事故死者数は減り続けるでしょう。
  8. 沖縄軍事基地の未来日記:アジア平和維持軍編
  9. 日本のマスコミの人気がなくなっている理由。
  10. 放射性物質の危険性と放射能パニックについて
  • インターネットの未来2012年バージョンと関係が内容で関係がある記事です。
    日本人の朝鮮人・中国人に対する差別意識は、衛生観念の違いと犯罪の多さによって芽生えてきたものでした。黒人差別も同様の理由で芽生えてきたものだったのですが、宗教的な理由や政治的な理由も出てきて非常に問題の解決はとても困難になりました。法律で厳しく民族差別を取り締まることで、黒人差別の緩和を図っていますが、差別されてきたせいか十分な能力がない有色人種が、より能力の高い白人を追いやって職を得ることに反韓が強まってきています。

    日本では、朝鮮人・中国人への差別意識をなくすために、在日韓国人と在日中国人の犯罪が目立たないようにする配慮を行なっています。統計上は、在日韓国人と在日中国人の犯罪は飛び抜けて多いのですが、マスコミではなるべく報道しないようにしてきました。その他の外国人の犯罪に関しては、日本人全体の平均より少ないので、報道が少ないのも自然です。しかし、インターネットによってマスコミによる在日韓国人と在日中国人の犯罪を目立たないようにする配慮が明らかになると、大きな反感を買って在日韓国人と在日中国人に対する差別意識がまた強くなって来ました。

    犯罪が多いだけではなく、文化に違いから、観光地を汚染することにも反感が高まっています。また、居住者が増える中で、マンションの共用スペースで排泄を行うといった行為が反感を買い、差別意識の拡大につながっています。また、日本国内でも外交においても、中国と韓国を優遇しすぎているのも問題です。苦情が少ないので無視されていますが、これは、同じく侵略を受けた東南アジア諸国に対する差別です。

    併合した朝鮮に大量のインフラを建設し、日本人と同レベルの待遇を目指して法整備を行ったにも関わらず、東南アジア諸国よりも強い苦情を受けたのは不条理です。その不条理に対して、過剰な賠償行為を韓国に行ったのも東南アジア諸国に対する差別行為です。北朝鮮に対する賠償金を横領した韓国に対してこれ以上賠償的行為を取るのは国際的に見るとひどい差別行為と言えます。

    これからは、韓国や中国に対して支援をする余裕があったら、東南アジア諸国に回すべきです。一方的に侵略を行えるほど国力に差があった両国を対等になるまで引き上げたのは日本の支援のおかげです。自国民至上主義を掲げる中国や韓国は理解しないかもしれませんが、中国や韓国が東南アジア諸国より発展したのは日本の支援のおかげです。東南アジア諸国の方々も同じ人間なのですから、当然です。

    また、今後の日本の安全を考えても東南アジア諸国に対して支援を行なって関係を強化する政策は有効です。これからの発展を考えれば、日本企業が進出しやすい環境を作るのが政府の急務でしょう。インターネットの未来は、2012年以降最も発展が期待できる地域から見ていくことで予測できます。スマートフォンの広告単価はアフリカが一番高かったりするのです。インターネットの未来には何が起きているかわかりません。2012年には想像もしなかったことが実現されていくのです。
    インターネットの未来2012年バージョンと関係が内容で関係がある記事でした。

  • 同胞韓国人は嘘つきばかりである。私はそのことが恥かしく、情けない。
    「韓国は独力で近代化を成し遂げた」って。馬鹿を云うな。
    韓国の近代化は日本の莫大な資本と人材の投与によって成し遂げられたものである。

    「韓国は日本の統治に抵抗をもって対抗した」だって。馬鹿馬鹿しい。
    同胞韓国人はロバのように日本の統治を甘受したのが実態だ。
    ごくごく一部の抵抗はあったが上から下までみんな日本にあこがれ、日本人になろうとしたのだ。

    「韓国が独立したのは韓国の手によるものだ」にいたっては呆れてものも言えない。
    誰も日本からの独立など望んでいなかったのにアメリカに強制的に独立させられたというのが真実だ。

    「漢河の奇蹟」だって!笑わせる。日本から賠償金という名目で莫大な経済援助と技術援助で成し遂げられたものだ。
    これだけお膳立てしてもらえばどんな未開民族でも経済成長するだろう。

    「日本文化の祖が韓国」とは恐れ入る。一体、併合前の朝鮮半島のどこに「文化」なるものがあったのか。
    併合前、我々先祖は乞食同然の生活をしていたではないか。

    現在の韓国の姿、まさに他人により作られた砂の楼閣だ。
    虚飾と偽善と歪曲とおごりに満ち満ちている、真似と依存と歪曲が全てである。
    このような韓国の本質を知らず「韓国こそ世界一」などとほらを吹いて自己満足している本国、
    在日の韓国人は正気の沙汰ではない。これが恥でなくてなんであろうか。

    韓国の評論家  金満哲

  • 韓国はオリンピックやワールドカップなどの国際大会で、何度も買収疑惑をお越し、何度かは一部関係者が認めている国です。

    *インターネットの書き込みを一つ引用します*

    3人の審判買収済みながら、ジュリーは別ということかな。
    有効取り消しは、姿勢的に不自然ではなかった。
    買収が観客にバレたから緊急措置ってとこかな。

    *インターネットの書き込みを一つ引用しました*

    といっても単純に金銭による買収と決め付けるのは早いです。韓国は経済難に陥っていますから、金銭による買収を嫌がるかもしれません。今の韓国はそれなりにお金がありますが、将来の見通しが暗いですからね。

    そこで考えられるのは、裏協定のようなものです。たしか、ロシアとフランスが、そのような行為を行い、カナダの選手を泣かせました。オリンピックのような国際大会の結果が与える経済的影響は大きいので、昔から沢山買収はあります。次から次へと新しい手法で買収を試みるのです。買収という枠にとらわれずに、想像力を使ってお金や労力を使って結果を自分たちの収益につながる方向に誘導するのですね。

    日本は国際大会で試合の結果を有利にするための買収工作などはあまりやらないようです。お金を使ってオリンピックの参加枠を使ってビジネスにしようという動きはありましたが。日本人は他の先進国と比べると「どんな手段を使っても結果を出したものが勝ち」という考え方に批判的な人が多いので、疑惑の判定で勝ってもビジネス的にはそれほど勝ちがないので、買収の相場まで支払うメリットがないのです。

    どちらかと言えば、買収された審判が不当な判定をした場合、トップアスリートであるならば、「もっとわかりやすい形で勝てばよかった。審判のせいにして言い訳をすることはできない」といったことを言うべきだとされていますね。浅田真央選手のようにライバルが韓国人だと、キム・ヨナ選手が何度も転んでいても勝てないほど不利な採点をされるので、かわいそうすぎますが、それでも買収工作に対する対抗策はあまり行いません。「審判も不正ができないほど大差をつけて勝ちなさい」という方向に行くようです。

    浅田真央選手の場合は、実際に大差をつけて勝ったことが何度もありましたね。キム・ヨナ選手は、演技の差を簡単に埋めてしまう審判の応援がありました。韓国内における彼女の広告価値を考えれば、当然のことです。浅田真央選手もCMなどに出ていますが、キム・ヨナ選手と比べるとその価値は低いです。それに、浅田真央選手は、負けても頑張ればOKというタイプの選手として見られたようです。

  • マスコミでは事故と報じられるが、実態はテロ事件であることがあります。テロといえば、犯行声明を出して、マスコミを通じて一般市民にも恐怖をもたせる方法が一般的です。ただ、外交交渉や商談を有利にすすめるために、担当者のみに事実を知らせるタイプのテロもあります。

    事前に、「あなたがこれ以上私たちの条件を飲まないならば、あなたの家族の安全は保証できない。」と脅してから、家族がひき逃げや通り魔にあったり、実家が空き巣にあったりする方法もドラマなどではよく見ます。

    しかし、この方法は、家族や友人を監視して保護する能力がある場合は、犯罪が明るみに出て脅す側が不利になることが多い問題のある手法です。その問題を防ぐために、特に愛国心の強い人を対象に、「あなたがこれ以上私たちの条件を飲まないならば、複数の日本人の命にかかわる不幸な事故が起きる」と脅迫することがあります。

    つい最近、元中国人の河野化山さんが起こした群馬の関越自動車道で発生した高速バスの事故を見て、このタイプのテロのことを思い出しました。ただ、1993年に何らかの圧力がかかったと疑うほど不自然に日本国籍を素早く取得したり、日本語をうまく話せないのに、取得難しい大型二種免許を取れたりと不自然なことは何点かありますが、もちろん実際にテロに加担したという証拠はありません。

    当然ですが、このタイプのテロの可能性は中国のみならず世界中で報告されていますが、大量の状況証拠の報告にとどまっている場合がほとんどです。ピンポイントで交渉担当者を脅迫できる上に、家族に直接手を出す前に極度の絶望をさせずに恐怖感を与えることができ、過失致死傷罪であれば実行犯の負担も小さくできることを考えると、非常に合理的に優れたテロの形式ということができます。今後、中国や韓国や北朝鮮などの反日国のみならず、様々な国家や団体によりこのようなテロが行われる可能性を考えて対策方法を考えておきたいですね。

    危険運転致死傷罪の要件を軽くすることによって、より多くの間違った運転手を裁く方向に向かうのは良い政策だと思います。ただ、テロなどの目的で非飲酒で睡眠もしっかりとってて、意識がはっきりしていて運転技術が高い人がわざと突っ込んだ場合に、危険運転致死傷罪が適用できない可能性を考えておくべきでしょう。

    日本と中国の真の友好関係のために、こういう危険要素はうまく取り除いていきたいですね。

  • 不正送金やってる韓国料理店や韓国食材店を炙り出すのに
    良い方法あるんだ。ちょっと手間と時間とコストかかるけど、
    民間人の俺らでも実行可能な、「除鮮」方法。

    ①韓国料理屋とかに何回か通って、料理や商品を気に入ったそぶりを見せ顔なじみになる
    ②「韓国に居る友達が、ちょっとお金が足りないんで助けたいのだが、手数料払ってもイイから
     送金してもらえないか」とあくまで「相談」する
    ③これで答えがOKなら、まず間違いなくその店は不正送金やってるので、税務署にたれ込む
     (警察だと動かないから、税務署へ匿名タレコミでOK)

    この方法で、とりあえず俺1人だけでこれまで5店くらいを閉店に追い込んでる
    彼らは仲良くなったように見せると「ウリ」の範囲にこっちを含めるようになるから、
    その習性を利用した駆除方法で、俺の経験則的にもかなり有効。


    家の近くに韓国食材店がある。

    出来た当初行ったことがあるが、賞味期限切れは当たり前で本当に食材屋なのか疑問だった。
    いつの間にか20台以上のビデオデッキが店内に並び、常に何かをダビングしているようで
    不気味だったので近寄らないようにしてた。

    先月、地下銀行経営、不正送金でそこの店主が逮捕された。
    でも店は何事も無かったかのように営業を続けています。

    気持ち悪いです。
    総連・民団の支部があって、拉致被害者も出てる町なのでマジで怖いです。
    国は早急に韓国人朝鮮人を追い出してほしい。

    車庫の段ボールに1万円札びっしり相続58億円、段ボール箱入れ自宅に隠す…韓国籍の姉妹逮捕

     不動産業や金融業を営んでいた父親から相続した現金など計約59億3000万円を隠し、
    相続税約28億6000万円を脱税したとして、大阪地検特捜部は11日、長女で韓国籍の
    不動産賃貸会社社長、李初枝(64)=大阪市生野区中川西=、四女の不動産賃貸会社社長、
    李淑子(55)=同区桃谷=の両容疑者を逮捕。

     昨秋、李容疑者の自宅に強制調査に入った同国税局査察部の職員は目を疑った。
    2階建て住宅の1階部分に設けられた車庫。白いシャッターで閉ざされた内部に、
    山積みにされた数十個の古い段ボール箱があった。中には1万円の札束がぎっしり。
    帯封がついたまま虫食いやカビが生え、保存状態が劣悪なものもあった。
    一部は機械で読み取れず、集計に数日かかった。


    196:名無しさん@12周年:2012/05/21(月) 14:13:58.47 ID:xcfNp6juP
    いままで、散々パチンコ賭博屋の金が日本全国で千億単位で
    送金されてきたのに、今更白々しい摘発だが

    まぁやらないよりマシだな

    ところで、北朝鮮の日本人拉致や軍事費の元になっている
    パチンコ賭博屋の送金は無視をされるのでしょうか。
    北朝鮮のパチンコ賭博屋の直営店まで堂々とあるのに
    北朝鮮の核開発に文句言ってる矛盾

    菅直人が元は税金の政党助成金を日本人拉致事件の実行犯の
    息子が作る三鷹市の市民の会に、6000万献金してるけど
    無視ですか? ああそうですか

  • ◆亀田製菓の提携先、農心の過去の問題
    日本による統治時代には、衛生観念の強制に強い反発があった韓国は、非衛生的なものとの共存を重視する文化です。食品製造工場に犬や猫が入ったり、商品の中につばやたんが入っても、それほど気にしないのが韓国文化です。日本は衛生観念が異常に強い国ですので、真逆の衛生文化を持つ韓国企業と食品メーカーが提携するのは非常に大きなリスクがあります。重大な事故が起きないことを祈りますが、心配です。

    2003年
    スイスで農心の製品が販売中止になる

    2005年
    イギリス・ドイツで農心の製品が輸入禁止

    2006年
    12月7日、農心のカップ麺に今度は金属片(ネジ)が混入(中央日報)

    2008年
    3月17日、韓国食品医薬品安全庁は、セウカンにネズミの頭部が混入を発表。
    3月20日、セウカンからまた異物 22mmの長さの白い柔軟性のある物質(聯合ニュース)
    4月08日、今度は「プラスチック破片入りカップ麺」
    6月14日、異物混入:今度は「ナット入りカップめん」
    6月20日、消費者から辛ラーメンにクロゴキブリが混入されていることが報告。
    6月27日、インスタントラーメン「チャパゲティー」からコクゾウムシの成虫が発見。
    7月5日、インスタント食品「ワカメクッパ」からハエを発見。

    2010年
    05月14日、農心ケロッグのシリアル製品「コーンフロスト」から長さ22センチのステンレス管が発見
    「スペシャルK」から4.5センチ×5センチの金属片が発見
    「五穀で作ったチョコチェックス」から4㌢×4㌢のプラスチック片が発見
    08月13日、農心セウカンから蛾の幼虫発見...食品医薬品安全庁調査依頼
    10月15日、農心が生産したカップ麺から相次いで幼虫(ウジ)などの異物が検出。

    2012年
    01月03日、韓国スーパー 4000店余 農心ラーメン 不売運動 なぜ?

    ウーロン茶のような日常の美しさの探求と、プレゼント内容のような非日常の美しさの探求を両立させるのが最高だと思います。商品の豪華さから女性の美の追求を本気で応援しようとしていることが伝わりました。

  • 2010年の一日あたりの交通事故死者数は13人で、95年から一貫して運転免許保有者数が増加しているにもかかわらず、交通事故死者数と人口10万人当り事故死者数は減少し続けている。マスコミでは、「京都府で4月に起きた交通死亡事故は13件、死者数は22人にのぼり、1か月間の死者数としては過去10年間で最多になったことが京都府警のまとめでわかった。」というように危険を煽る報道を中心に行なっているが、飲酒運転の(厳罰化による)減少、シートベルト着用率の向上、最高速度超過違反の減少、運転マナーの全体的な向上、対歩行者衝突安全の向上、救急医療技術の進化、車両の安全性の向上(アクティブセーフティ/パッシブセーフティの両面)などによって、交通事故死者数と人口10万人当り事故死者数は減り続けるでしょう。

  • 在日米軍が撤退する代わりに在日中国軍の駐留が決定する。
    同時に沖縄周辺海域の特別自由航行の権利を付与するための条約制定に向けて動く。
    アメリカより中国に対する反感が強いことを受け、日中韓の平和維持のための連合軍の基地とすることを決定する。
    韓国人の兵役逃れや在日韓国人の兵役問題に悩んでいた韓国が日本の税金を使った軍事訓練に下級兵士育成を期待する。
    中国も日本の税金を使った下級兵士育成にシフトするが、70年以上続いた反日行動の反動で日中韓の平和維持軍への反発が強まる。

    そこで、ベトナムやフィリピンやインドネシアやタイなどの親日的なアジアの国を交えての合同演習のための施設とする。
    中国軍が沖縄軍事基地の主導権を握る計画は頓挫するが、日本の税金を使って若者に軍事訓練を行う都合の良い仕組みは完成する。
    沖縄周辺海域の主導権は中国が握ることに成功する。
    日本人の左派の政治家が「平和の海」として沖縄周辺海域の自由航行を広くアジアの国に認めるが、中国以外の国は強大な中国への配慮を求められる。

  • インターネット社会の登場でマスコミの人気がなくなっている理由。
    ・インターネットで各人の好みにあったコンテツが大量に見つかる
    ・若者いじめをするから若者が離れる
    ・社会の癌とも言える過激派組織のクレームに屈しているから、偏った報道になっている
    ・左翼思想に偏っている事がよくわからない人でも、一辺倒の報道を退屈に感じている
    ・インターネット社会の情報交換により、報道の誤りや偏りが証拠を持って永遠に証明され続ける
    ・財政が苦しくなり、韓流などのステルスマーケティングに協力しすぎている

    結果としてマスコミを信じるのは老人ばかりになっていきます。
    幼い頃からスマートフォンでインターネットに触れていく、これからの世代は更にマスコミ嫌いになるでしょう。
    マスコミの情報の信憑性の問題や幼稚さを強く意識していくはずです。

  • 東電と民主党政権が信頼できないから、放射性物質は非常に危険なものだと思ったが、実際それほど危険ではないようです。東電と民主党政権ではなく、過去の統計データを正確に見ていけばわかります。インターネットでも目立っていますが、お金儲けのために放射性物質の危険性を煽る科学者も多いので要注意です。

    タバコやアルコールや自動車など世の中には危険なものがたくさんありすぎるので、放射性物質の危険性を検出することはできません。先天性障害を持ったこどもが生まれることも心配されていますが、そのリスクもまだ確認されていません。むしろ、今後の日本では高齢出産が増えるために先天性障害を持った子供が急速に増えると予測されます。ここでも放射性物質以外の要因が、リスクとなっています。放射性物質の危険性は、他の大きな危険の中に隠れてしまうほど小さなものです。

    本当に人々を救いたいならば、放射性物質に気を取られずに他のはっきりとわかっている危険への対策をとりましょう。国民の命を犠牲にしてまで、放射性物質対策を行う必要はありません。民主党政権が国民の安全を第一に行動してくれるように、インターネットを通じてメッセージを届けたいと思います。インターネット住民にも言えることですが、突然話題になった放射性物質に囚われてパニックにならずに、危険性の本質を見ましょう。日常的に様々な情報をチェックしましょう。低線量被曝のリスクは長期的に摂取を続けた場合に、何らかの疾病のリスクが高まる可能性がある、程度のものですので、冷静な考察の後の行動が最適です。

    焦って行動してストレスによって病気になってしまっては元も子もありません。強い危機感を感じているときは自分がパニックになっていないかを冷静に確認しましょう。そういう癖をつけておくことによって、放射性物質の危険性と放射能パニックについて正確に理解できるようになっていきます。